最近気付いたことで、過去、計画を立てて実行してきたことで、非常に上手くいったこと、或いは、それなりに上手くいったこと、或いは、上手くいかなかったことの違の違いについて、考えてみました。
非常に上手くいったことは、自分の強みの分野であり、その課題の本質を理解していて、そして粘り強く頑張り通したことが、大きな原因であることが分かるのです。
例えば、当社が製麺機ビジネスにおいて、シェア・トップになり、或いは、ラーメン学校が非常に成功したのも、自分の強みの分野であり、ビジネスの本質を理解しており、更に粘り強く頑張り通したのです。
従って、ものごとが上手くいくには、単にどれか一つだけが成功要因ではなく、必要な要素が組み合わされていることが分かります。
香川県が讃岐うどんの本場になったのも、材料である小麦、塩、醤油、イリコ等の材料が揃っていたこと、熱心に讃岐うどんを広めた郷土の先輩たちがいたことが大きな原因でした。
もし、素材だけがあっても、熱心に広めた先輩たちがいなければ、讃岐うどんはこんなに有名にはなっていなかったのです。
従って、ものごとが成功するのは、ものと人の要素の双方が非常に重要であり、人の要素は欠かせないことが分かります。
新規に麺専門店を開業するときも同様で、商品力、店舗力、サービス力の３大要素と人が重要な要件なのです。
まず最初に、店舗物件もたいへん重要な要素で、店舗物件は、商圏分析と物件分析により、コンセプトに合っているか、可能性があるかどうかが分かります。
しかし、新規に開業する人たちの多くは、商圏分析を行なわずに開業している人が多いのです。
このことは、ナビとか、道路地図を持たないで、知らない土地を走るようなもので、なかなか目的地に到着することはないのです。
或いは、商圏分析の結果、駐車場が必要でありながら、駐車場を準備しないで開店し、上手くいかない事例が後を絶たないのです。
次に重要なのは席数で、席数が足りないので、利益が出ない店舗が多いのです。
最近、麺専門店が上手くいかない３大原因として、挙げられるのは、次の通りです。
１．席数の不足
２．駐車場台数の不足
３．原材料比率が低く、価値の低い商品を提供している
特に上記３について、お客さまの価値観の変化に伴い、大きな課題になっているのです。
従って、自分の持っている強みの他に、商品力、サービス・レベル、店舗力のすべてについて、ある一定以上のレベルが要求されているのです。
一昔前の麺専門店の成功基準と比較すると、現在の麺専門店の成功基準は、はるかに難易度が高いものになっているのです。
これは、麺専門店ビジネスだけでなく、われわれのビジネスについても、まったく同様で、年を追うごとに難易度は高くなっています。
従って、以前と比べるとはるかに進化したレベルになっていないと、どんな仕事であっても、良い成果を得ることが出来ないのです。
まさに、仕事と自分のレベル・アップが、追い駆けっこをしているようなものです。
幾ら、自分なりに進化したと思っても、世の中の知識は爆発的な速度で進化しているので、この競争はエンドレスなのです。
少しでも、油断し、立ち止まると、瞬く間に置いてけぼりにされるのです。
現在ほど、学び続けていかなければいけない時代はないのです。
われわれは常に世の中で試され、磨かれ続けているのです。
来月、４月７日（火）～９日は、東京支店でパワー・アップ・イベントを開催し、私もセミナーで参加します。
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私３つのセミナー・タイトルは、【オリンピック景気 必勝法！】、【スタッフのモチベーションアップセミナー～オーナー様、店長、スタッフ必聴～】、【富裕層客の獲得必勝法！】で、今年になってから訪問した、ロンドン、香港、台中、ＬＡの最新店舗のご紹介を致します。
新規開業の方がたにとっても、今から開業する方がたにとっても、世界の最新外食情報を知るチャンスです。
本日も、ドラッカー選書「イノベーションと起業家精神（上）」（ダイアモンド社）に基づき、イノベーションについて、深くドラッカーから学んでいきます。
ぜひ、一緒にイノベーションと起業家精神を磨いていきます。
◆原因は不明
これら人口構造の変化は、驚くべき速さで起こるだけではなく、しばしば、不可思議であって、説明がつかないのです。
途上国における乳幼児死亡率の減少については、今ならば説明することができ、既存の技術と新しい技術の相乗効果、保健婦が増えたこと、便所を井戸よりも低いところにつくるようになったこと、ワクチンが普及したこと、窓に金網をつけるようになったことに加え、抗生物質やＤＤＴをはじめとする殺虫剤など、新しい技術が一般に使われるようになったためだったのです。
しかし、先進国におけるベビー・ブームと少子化の原因は何だったのか、アメリカにおける労働力市場への女性の殺到（およびその数年後のヨーロッパにおける労働力市場への女性の殺到）の原因は何だったか、あるいは、ラテン・アメリカにおける、田舎から大都市スラムへの大量の人口流入の原因は何だったのかは、分かっていないのです。
日本でも、第二次世界大戦後にベビー・ブームが起き、団塊の世代が生まれたのです。
第二次世界大戦（太平洋戦争を含む）が終わると、戦争から兵士が帰還した際や、戦争の終結に安堵した人々が子供をつくったため、前後の世代に比べて極端に人口比が高い現象が世界的に見られたのです。
この時期に結婚・出産した世代は、概ね１９１０年代末期-１９２０年代初期に生まれた世代と見られており、１９４６年から１９５２年頃の間に、北米、欧州、オセアニア、日本など世界各国で同種の現象が起きたのですが、国や地域によって時期については前後することがあります。
従って、第二次世界大戦後のベビー・ブームの原因は不明ではないのです。
◆リード・タイムは予測可能
人口構造の変化は、そもそも予測が不可能なのかもしれないのですが、たとえそうであっても、人口構造の変化が現実の社会に影響をもたらすまでには、リード・タイムがあり、予測が可能なリード・タイムがあるのです。
新しく生まれた赤ん坊が幼稚園児となり、幼稚園の教室や先生を必要とするようになるには、５年を要し、彼らが消費者として意味をもつ存在になるには、１５年、成人の労働力となるには１９年から２０年以上を要し、いずれも計算できるのです。
ラテン・アメリカの人口は、乳幼児死亡率の激減の直後、増加を始めたのですが、死なずにすんだ赤ん坊が学校に入るには５年から６年を要し、１５、６歳の少年として職を求めるようになるには１５年かかったのです。
教育水準の向上についても、その結果が労働力人口の構造変化や、技術水準の向上となって現れるには、少なくとも１０年、通常１５年を要するのです。
以上のように、赤ん坊として生まれ、次の段階に進むのには、ある一定の時間が必要で、それらの時間は、必ず計算でき、いつの将来に何が起きるかは完全に予測できるのです。
◆変化の無視
このような人口構造の変化が、起業家精神を持った起業家にとって、実りあるイノベーションの機会となるのは、ひとえに既存の企業や社会的機関の多くが、それを無視してくれるからであり、彼らが、人口構造の変化は起こらないもの、あるいは急速には起こらないものであるとの仮定に、しがみついているからであるのです。
まったくのところ、彼らは人口構造の変化を示す、明らかな証拠さえ認めようとしない、いくつかの典型的な例があります。
１９７０年当時、アメリカでは、学校の生徒数が、少なくとも１０年から１５年間は、１９６０年代の２５パーセントから３０パーセント減になることが明らかになっており、１９７０年に幼稚園児になる子供は、１９６５年以前に生まれていなければならず、しかも少子化傾向が、急に変わる様子もなかったのです。
ところがアメリカの大学の教育学部は、この事実を受け入れようとせず、子供の数が、年を追うに従って増加することは、自然の法則であるとでも考えているかのようでした。
そうして彼らは、教育学部の学生の募集に力を入れ、その結果、わずか数年後には卒業生の就職難を招き、教師の賃上げに対する抑制圧力を生み出し、挙げ句の果てに教育学部の廃止を余儀なくされたのです。
上記の現象は、日本でも起きた現象で、ベビー・ブームの反動による人口減であり、赤ん坊の出生数を見れば、一目瞭然であったのです。
ドラッカー白身、２つの経験をしており、ドラッカーは１９７０年代の半ばには、すなわち１９５７年の約２０年後には、アメリカの大学生は１０００万人ないし２１００万人になると予測したのです。
この数字は、すでに発生していた２つの人口の変化を単純に足した結果であり、出生率の増加と大学進学率の増加で、この予測は完全にあたったのですが、当時、アメリカの大学当局のほとんどすべてが、この予測を一笑に付したのです。
その１９年後の１９７６年、ドラッカーは人口の年齢構成を見て、アメリカでは１０年以内に退職年齢が７０歳まで延長されるか、あるいは撤廃されると予測したのです。
実際の変化は、ドラッカーの予測より早く起こり、翌１９７７年、カリフォルニア州で定年が禁止となり、１年後の１９７８年には全国的に７０歳前の定年はすべて禁止され、このドラッカーの予測を可能にした人口統計は公表されていたものでした。
ところが、政府のエコノミスト、労組のエコノミスト、経済界のエコノミスト、そして、統計学者のほとんど全員が、ドラッカーの予測を、唐突なものとして片づけ、「そんなことはけっして起こらない」が、一致した反応だっただけではなく、当時の労働組合は定年を６０歳以下に引き下げることを、要求していたのです。
専門家たちが、自分たちが自明としていることに合致しない人口構造の変化を認めようとせず、あるいは認めることができないという事実が、起業家に対し、イノベーションの機会をもたらし、しかも、リード・タイムは明らかであり、すでに変化は起こっているのです。
誰もそれを、機会とするどころか、単なる事実としてさえ受け入れようとしないので、通念を捨てて現実を受け入れる者、さらには新しい現実を自ら進んで探そうとする起業家は、長期にわたり、競争にわずらわされることなく事業を行うことができるのです。
なぜならば、通常、競争相手が人口構造の変化を受け入れるのは、その次の変化と現実がやってきた頃だからです。
同じことは、日本でも既に起きており、日本では生産年齢人口（１５歳～６４歳）の人口が１９９５年にピークを打ち、既に１２％減少しているので、労働者が不足による人手不足が、産業界で起きているのです。
これを緩和するのは、６５歳以上のシニアの退職を遅らせるのが、一番効果的であり、年金支給年齢も徐々に後ろにずれているので、将来は７０歳から８０歳まで働くのは、当たり前になることと思います。
また、介護を減らし、介護に要する国家予算を減少させるためにも、労働人口の高齢化は避けて通ることが出来ない、日本と世界の課題であるのです。
従って、日本の企業にとって、シニアと女性の活用は、これからの重要な課題であり、優秀な戦力としての人の雇用は、ますます重大な課題になるのです。
適切な人を集めることが出来る、魅力的な企業作りが、これからの日本企業の最優先課題になってきたのです。
それには、従業員に対するインターナル・マーケテイングが、お客さまに対するエクスターナル・マーケテイングよりもっと重要な理由なのです。
そして、従業員の価値を高め、従業員満足度、従業員ロイヤルテイを高め続けることは、企業として欠かせないのです。
画像は、当社のユーザーさまが販売しているさまざまな「かりんとう」類です。
このようなお菓子類も、当社の製麺機で簡単に作れるのです。
このような商品類が、政府が現在推し進めている、地域振興に役立っているのです。
皆さんの地域の特産物を練り込んだ麺類とか、「かりんとう」は地域興しの大きな目玉になります。
当社は、このような相談にも乗っていて、有望な事業には政府が補助金を準備してくれているのです。
今日も最高のパワーで、スーパー・ポジテイブなロッキーです。
