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うどん学校・ラーメン学校・そば学校・パスタ学校で開業&成果アップ|「イノベーションと起業家精神(最終)」「機能しないもの、ハイテクだけではない、山腹のない山頂」

ラーメン学校の作品事例のトマトラーメン

本日のテーマは「時流に合ったビジネスを」です。

本日は、特別にイベントのない日曜日で、朝から瞑想、ウオーキングも1万歩を終え、筋トレも終えて、未来のビジネスの思考に耽っているところで、1万歩のウオーキングには約1時間半かかるので、この間もさまざまな思考が出来、ウオーキングは単に身体に良いだけでなく、思考にも都合の良い時間なのです。

今年の7月末で、15年続けた、坂出駅の亀城庵を閉店しましたが、今度はもっと時流にあった、新しいビジネスを年末から始めます。

亀城庵は15年前に開店したのですが、そのころは、まだ十分な飲食店のノウハウを持ち合わせていなかったので、コンセプトと違った場所で開店してしまい、現在であれば、絶対にあのようなことはやらず、そして、違っていることが分かった後も止めないで、長く続けてきたのが、大きな反省点です。

しかし、亀城庵では無化調、無添加で貫き通し、美味しさと盛り付けのきれいさでは妥協しなかったので、亀城庵に触発されて、また、亀城庵で研修して、各地で成功している生徒さんがたくさん生まれたのです。

もし、亀城庵がなければ、そのような生徒さんたちが生まれることはなかったし、各地での繁盛店に多少の影響があったのではと思っております。

私は授業の中で、これからの進むべき道を生徒さんたちに常に説明しているのですが、ほとんどの生徒さんからの質問は、「事例はありますか?」であり、成功事例がないと、生徒さんは実行できない場合がほとんどなのです。

その意味で、亀城庵は素晴らしいサンプルになったのではと、思っています。

だから、同様に、現在も常に新しいビジネスモデルの提案をしているのですが、形にして見せないと、生徒さんたちは、納得して動かない人がほとんどなので、まず、自社で事例を作り上げ、それを見せなければと思い、自社で新しいビジネスを始めるのです。

前回の坂出駅の亀城庵では懲りているので、今回の新しいビジネスは、日本の現状並びに、これからますます進んでいく、少子高齢化に合ったビジネスなのです。

現状を否定し、このような新しいことをやり続けていかないと、当社も単なる学校ビジネスだけの企業になりかねないので、学校で教えることは、自社でも実行し、学校と実際とが連携したビジネスを次つぎに始め、常に教えることと実行することを一致させようと考えているのです。

普通、機械メーカーはソフトの方向に力を入れないのですが、当社の場合は、学校を開校し、ソフトに力を入れたり、讃匠を作り、麺の製造販売を行ない、実際のビジネスを行なってきたのです。

そして、今回も新しいビジネスにチャレンジし、これからも新しいビジネスにチャレンジし続けてきているのですが、それらのビジネスが成功するかどうかは、担当する人にかかっているのです。

過去は私が最前線に立ち、すべて自分で細部に至るまで行なってきたのですが、今後は、多くの人たちに活躍して貰わないと出来ないのです。

だから余計に、そのビジネスに情熱を持った人を集められるかにかかっているのです。

現在の日本で一番難しいのは、情熱を持った人を見つけ出すことです。

私は、信念として、誰でも自分の得意分野であれば、情熱を持ち、能力を100%発揮出来ると信じています。

従って、ほとんどの人は、自分の進むべき道を見つけ出していないだけであり、妥協をせずに、自分の情熱を持てる分野を探し出すことは、欠かせないのです。

当社のうどん学校、蕎麦学校、ラーメン学校のように、高額の授業料を払って参加する生徒さんでも、情熱のない生徒さんが多いのですから、入社希望の人たちの中から、情熱を持った人を探すのは、余計に難易度が高いのです。
社員も面接だけではなかなか分からない場合でも、入社して、1年、2年経過すると、情熱があるかどうかは、容易に分かるのです。

会社は、情熱溢れる人たちの集合体にしておかないと、だんだんとエネルギーが弱っていきます。

スタッフたちのモチベーションのレベルを高い状態に保つには、まずトップ自身が、高い情熱とモチベーションを保ち続けなければいけないので、情熱を傾けること以外は、絶対にやってはいけないのです。

本日のような、特別のイベントのない日は、過去から未来に向けて、さまざまな思いを馳せる素晴らしいチャンスでもあるのです。

本年2月21日から始まった、半年間以上に及ぶ、「イノベーションと起業家精神」の学びの最終のまとめに取り組んでいきます。

2機能しないもの

起業家社会において必要とされる政策と対策について考えるとき、最も重要なことは、機能しないものを明確にすることであり、なぜならば、機能しない政策が今日あまりにも人気があり、一般に理解されている意味のプランニングは、起業家的な社会や経済とは両立せず、たしかに、イノベーションは、目的意識をもって行わなければならず、起業家精神はマネジメントしなければならないのですが、イノベーションは、その本質からして、分権的、暫定的、自律的、具体的、ミクロ経済的であり、そして小さなもの、暫定的なもの、柔軟なものとしてスタートするのです。

事実、イノベーションの機会は通常、現場に近いところでのみ見出され、イノベーションの機会は、プランナーが対象とする膨大な総体ではなく、そこから逸脱したもののなかに見出され、予期せぬ成功や失敗、ギャップ、ニーズ、「半分入っている」から「半分空である」への認識の変化に見出され、それら逸脱したものが、プランナーの目にとまるようになった頃にはもう遅く、イノベーションの機会は、暴風雨のようにではなく、そよ風のように来て、去るのです。

以上より、われわれ企業人にとって大切なことは、普段のビジネスの端々に静かに訪れているイノベーションの機会に気づくことであり、普段からイノベーション7つの機会を見つけるためのアンテナを張り巡らせておくことで、もっと大切なことは、社内全体をイノベーション体質にすることであり、企業文化にイノベーションを作り込むことなのです。

◆ハイテクだけではない

今日、とくにヨーロッパでは、ハイテクの起業家精神だけをもとうとすることが流行っていて、フランス、ドイツ、さらにはイギリスさえも、この前提のうえに政策を立てているのですが、それは幻想であり、それどころか、ハイテクのみを推進し、ハイテク以外についての起業家精神を敵視するという政策では、当のハイテクさえ生み出すことができず、そのような政策から生み出されるものは、もう一つの高価な失敗作、もう一つのコンコルドに過ぎず、わずかな栄光と大きな赤字をもたらすだけであって、雇用も技術的なりリーダーシップも、もたらすことはできず、そもそもハイテクは、本書が重要な前提の一つとしているように、イノベーションと起業家精神の領域の一つにすぎず、膨大な数のイノベーションは、ほかの領域にあるのです。

しかもハイテク重視の政策は、政治的な障害に突き当たり、直ちに挫折させられ、職場創出の観点から見ても、ハイテクは明日のものであって、今日のものではなく、すでに述べたように、1970年から84年までにアメリカのハイテクが創出した雇用は、煙突産業が失った500万人から600万人を超えず、この間、アメリカで創出された3500万人の雇用はすべて、ハイテク以外のミドルテク、ローテク、ノーテクのベンチャー企業が生み出したのです。

現在は、この書籍が書かれた時代とは異なり、日本を筆頭に先進国の一部では高齢化による人手不足が大きな課題になっていて、特に日本では15歳から64歳までの働き盛りの生産年齢人口が1995年をピークにして、既に12%以上ダウンし、従って、これからの先進国の課題は、生産性の向上であり、付加価値の高いビジネスを国内に残すことであり、そうでないビジネスは新興国に譲ることで、これをすでに早い時代から実践して、大成功している国々は、国民1人当たりのGDPの高い北欧4カ国とかスイスで、日本が早期に取り組まなければいけない課題であるのです。

◆山腹のない山頂

そして何よりも、ノーテク、ローテク、ミドルテクにおける広範な起業家経済を基盤とすることなくハイテクをもとうとすることは、山腹抜きに山頂をもとうとするに似ていて、そのような状況では、ハイテクの人間でさえ、リスクの大きなハイテクのベンチャー・ビジネスに就職しようとはしなくなり、すでに確立された大企業や政府機関の安定性を選び、しかもハイテクのベンチャー・ビジネスは、たとえば会計、販売、管理など、ハイテクの技術そのものとは無関係の大勢の人たちを必要とし、華々しくはあっても、小さな寸劇以外の何ものでもないハイテクのベンチャー・ビジネスにのみ関心をもち、ほかの分野でのイノベーションと起業家精神を鼻であしらうような経済社会においては、ハイテクに強い人たちも、まさにその経済と社会(すなわち級友、両親、先生)が勧める既存の安定した大組織に職場とキャリアを求めることになり、流通チャネルは、ハイテク以外のベンチャー・ビジネスの製品を扱おうとせず、投資家は支援しなくなるのです。

ハイテク以外のベンチャー・ビジネスは、ハイテクが必要とする資金を供給するうえでも必要であり、知識によるイノベーション、とくにハイテクのイノベーションは、投資から収益までのリードタイムがあまりに長く、世界のコンピュータ産業の帳尻が合うようになったのは1970年代の後半であり、それまでは30年におよぶ長い赤字の時代があり、たしかにIBMは、かなり早くから利益をあげ、小さなコンピュータ・メーカーも、1960年代後半以降、次々に黒字に転じていったのですが、それらの企業があげた利益は、ほかの企業、とくにコンピュータに完全に失敗した大企業、すなわちアメリカのGE、ウェスチングハウス、ITT、RCA、イギリスのGE、フェランティ、プレッシー、フランスのトムソン・ウーストン、ドイツのジーメンス、テレフンケン、オランダのフィリップスなどが蒙った膨大な赤字の数分の一に相当するにすぎないのです。

歴史は、ミニコンピュータやパソコンで繰り返されていて、この業界もまた、全体として黒字になるには、何年かかかり、バイオでも同じことが起こっていて、100年前の1880年代には電機産業で起こり、1900年から10年にかけては自動車産業で起こり、このハイテクの長い懐胎期においてハイテクの赤字を埋め、ハイテクに必要な資金を供給するためには、ハイテクではないベンチャー・ビジネスが必要とされるのです。

フランスの気持ちは正しく、今日、経済的、政治的に大国たるためには、情報技術、バイオ、オートメーションなど、ハイテクで一定の地位を得なければならず、しかもフランスには科学や技術の才があるのですが、それにもかかわらず、いかなる国といえども、経済全体としての起業家経済をもたないかぎり、ハイテクにおいてイノベーション志向となり、起業家的となることは至難であり、あるいは不可能であるのです。

たしかにハイテクこそ刃であるのですが、そもそもナイフがなければ、刃は存在すらできず、活力にあふれたハイテク部門は、死体に健康な頭脳がありえないのと同じように、それだけで存在することはなく、ベンチャー・キャピタルへのアクセスが容易であって、起業家的なビジョンと起業家的な価値観をもつ、活力あるイノベーターや、起業家であふれた経済が、まず存在していなければならず、現在の日本においては、ハイテク偏重の時代は終わり、ビジネスで大きなシェアを占めているのは、医療、介護、福祉等、高齢化社会に関連するビジネスが大きく伸びているのです。

画像は、一昨日のラーメン学校の作品事例で、トマトだけスープで作ったトマトラーメンです。

トマトラーメンは、熱いスープでも冷たいスープでも美味しい、健康に良いラーメンです。

今日も最高のパワーで、スーパー・ポジテイブなロッキーです。

Picture of 藤井 薫(ロッキー藤井)

藤井 薫(ロッキー藤井)

株式会社大和製作所、株式会社讃匠 代表取締役。
令和5年 秋の叙勲にて「旭日単光章」受章。

1948年5月、香川県坂出市生まれ。国立高松工業高等専門学校機械工学科卒業。川崎重工株式会社に入社し、航空機事業部機体設計課に配属。その後、独立し、1975年に大和製作所を創業。

過去48年以上にわたり、麺ビジネスを一筋に研究し麺ビジネスの最前線で繁盛店を指導。麺専門店の繁盛法則について全国各地で公演を行う。小型製麺機はベストセラーとなり、業界トップシェアを誇る。
「麺店の影の指南役」「行列の仕掛け人」として「カンブリア宮殿」「ありえへん∞世界」「スーパーJチャンネル」等、人気TV番組に出演するほか、メディアにも多数取り上げられる。
また、2000年4月にうどん学校、2004年1月にラーメン学校とそば学校を開校し、校長に就任。

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